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ハウスメーカーコラム

注文住宅の費用、総額や内訳をチェック!抑えるポイントもある?

コスモ建設の森岡です。いつも記事を見てくださってありがとうございます。

家を建てるには、たくさんの費用がかかるものです。
でも実際にどんな内訳で、どれくらいの費用がかかるものなのか、具体的に把握している方は少ないと思います。

そこで今回は注文住宅を建てる費用について、その総額や内訳を細かく解説!

主な費用の内訳や、費用を抑えるポイントなどをご紹介します。

注文住宅にかかる費用とは?総額や内訳をチェック

注文住宅を建てるには、どのくらいの費用がかかるものでしょうか。
独立行政法人住宅金融支援機構が行なった調査によると、フラット35を利用して注文住宅を建てた方の所要資金の平均は、以下のようになっています。

  • 注文住宅:3,454万円
  • 土地付き注文住宅:4,257万円

独立行政法人 住宅金融支援機構「2019年度フラット35利用者調査」より

注文住宅を建てる費用(土地を除く)は、大きく3つに分類することができます。
それぞれの内訳や相場の目安もご紹介しますね。

本体工事費

住宅そのものの建設費用です。
以下のような工事が対象となります。

  • 基礎工事
  • 木工事
  • 水道、電気、ガスなどの配管、配線工事
  • 水回り設備や住宅設備の設置工事費
  • 内装工事
  • ドアや窓などの建具工事
  • 断熱材取り付け
  • 外装、屋根工事

テレビCMやチラシなどで「●●円の家!」などと広告されているものは、この本体工事費のことが多いです。
坪単価の計算も、本体工事費のみで算出されていることが多いでしょう。
注文住宅全体の費用のうち、75~80%程度が相場となります。

付帯工事費

本体工事費は別に、住宅に必要な機能や設備を整えるために必要な費用です。
以下のような工事が対象です。

  • 水道管やガス管の引き込み工事
  • 空調工事
  • 塗装工事
  • 排水工事
  • エアコン、照明、カーテンなどの取り付け工事
  • 庭の造園、植栽
  • 駐車場、ガレージ
  • 門、塀の外構工事
  • 古い家の解体費用
  • 地盤調査、地盤改良工事費用

付帯工事費は注文住宅全体の費用のうち10~20%程度が相場です。

一般的に「建築工事費用」と呼ばれるものは、本体工事費と付帯工事費の合計を指します。
細かい工事の内訳については、ハウスメーカーや建築会社によって異なる場合もあります。

諸費用

手続きにかかる手数料や保険料、引っ越し費用など、直接の建築費用ではないけれど家づくりに関わって発生する費用です。
諸費用は個別のケースによってさまざまですが、一般的には以下のようなものがあります。

  • 住宅ローン費用(手数料、保証料、団体信用生命保険、印紙税、登記費用など)
  • 登記費用
  • 印紙税
  • 火災保険料、地震保険料
  • 引っ越し代
  • 家具の購入費用
  • 地鎮祭や上棟式費用
  • 不動産取得税
  • 固定資産税、都市計画税

諸費用は総費用の5〜10%と言われています。
内容は人によって大きく差があり、場合によっては100万円以上の費用がかかる場合も。
住宅ローンの借入に含めることはできず、自己資金で準備が必要となるので注意しましょう。

注文住宅で土地代にかかる費用の内訳は?

家を建てるための土地を持っていない場合は、土地探しと購入からスタートする必要があります。
土地の購入でも、土地そのもの購入費以外に以下のような費用がかかります。

■不動産会社への仲介手数料

不動産会社を通して土地を購入した場合に支払う費用です。
購入価格が400万円以上の場合「物件価格 ✕(3%+6万円)×消費税」が上限となっています。

■登記手数料

購入した土地の所有権移転登記の際に登録免許税がかかります。
土地と建物それぞれ、手続きと登録免許税が必要です。
手続きを司法書士へ依頼した場合は、報酬も発生します。

■印紙税

土地の売買契約書を作成する際に、印紙税の支払いが必要です。
金融機関などで収入印紙を購入し、契約書に貼付することで納付となります。

■不動産取得税、固定資産税、登録免許税

不動産取得税は土地の取得に対してかかる税金で、購入すると1度だけ支払う必要があります。
課税評価額が2分の1となる軽減措置があり、2024年3月31日まで期限が延長されています。
固定資産税や登録免許税は1月1日時点の所有者に対して課税され、不動産を所有している間は毎年支払いが必要です。

注文住宅にかかる費用をできるだけ抑えるポイントとは

注文住宅にかかる費用

注文住宅を建てるための費用は高額ですから、少しでも抑えたいものですよね。

注文住宅にかかる費用を抑えるためのヒントをご紹介します。

設備や仕様、建材のグレードを抑える

注文住宅ではどんな建材や素材を使うか、どの設備を入れるかなど、すべて自由に選ぶことができます。
外壁や内装の素材、仕上げ方法、キッチンやトイレ、お風呂などの水回り設備、住宅設備のグレードを抑えることで、費用を抑えることができます。
「グレードを抑えてもいい部分」「譲れない部分」「最新設備が良い場所」など、優先順位を考えながら、かかる費用をコントロールしてみましょう。

ハウスメーカーから土地を購入する

ハウスメーカーが土地を探してくれたり、注文住宅を建てるための土地をセットで販売したりしているケースは多いです。
ハウスメーカーから土地を購入すれば、土地購入の仲介手数料を削減することができます。

仮に土地が2,000万円だとすると、仲介手数料の上限は(2,000万円×3%+6万円)×消費税
で72万6000円ですので、大きな費用を削減できることになります。

住宅ローンを選ぶ

住宅ローンは金融機関ごとにさまざまな商品があり、商品が違えば金利や手数料も異なります。
30年近く1,000万円単位の融資を受けるものですので、0.数%の金利の差が、長い目で見ると大きな違いになることも。
金利が安いもの、手数料が安いもの、そして無理なく返済できる住宅ローンを探しましょう。

住宅ローンの金利についてはこちらで詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。
住宅ローンの金利とは?金利のタイプで返済って変わるの?

手数料なしや団体信用生命保険料なしという商品も登場しています。

この記事のポイント

注文住宅を建てる費用、総額は全国平均3,454万円という調査結果が報告されています(土地代含まず)。

その中では「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つに大きく分かれ、本体工事費は全体の75~80%程度、付帯工事費は10~20%程度、諸費用は5〜10%程度を占めると言われています。
土地の購入でも、購入費以外に仲介手数料や税金などがかかるんです。

注文住宅の費用の内訳を知ることは、資金計画をたてるための第一歩。

内訳を知って、どこにお金をかけるべきか、どこを抑えて費用を削減するか、コントロールできるのが注文住宅の良いところでもあります。
モデルハウス

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この記事を書いた人

営業部森岡 優奈

笑顔でマイホーム計画が進められるようお客様一人ひとりと向き合い、“分からない事が聞きやすい、相談しやすい”と思ってもらえるような関係性を築けるよう、精一杯ご対応させていただきたいと思っております。
宜しくお願いいたします。

 

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