コスモ建設です。いつも記事を見てくださってありがとうございます。

高齢になったときや介護が必要になったときでも安心して暮らせる住まいを実現したいという思いは、多くの方が抱いています。

今回は、注文住宅をバリアフリーで設計するメリットや具体的な工夫例、利用できる補助金についてご紹介するので、ぜひ参考にしてくださいね！

注文住宅をバリアフリーで設計するメリット

バリアフリー住宅と聞くと、高齢者や介護が必要な方のための住まいだと思われるかもしれません。

しかし実際には、妊婦さんや小さな子どもを含め、すべての人にとって暮らしやすいメリットがあります。

安全性が向上する

小さな段差でのつまずきや転倒を防げるため、子どもから高齢者まで安心して暮らせます。

日常生活での事故リスクを減らせることは、大きな安心材料になります。

日常生活が快適になる

段差のない設計や広めの通路により、家事や移動がスムーズになります。

掃除機を使う際やカートを使った移動も楽になり、毎日の生活がより快適です。

ベビーカーや大きな荷物の運搬も、段差がないことで負担が軽減されます。

将来のリフォーム費用を抑えられる

新築時にバリアフリー設計を取り入れることで、将来的な改修工事の必要性が少なくなります。

後から工事を行うよりも、最初から計画的に設計するほうがコストを抑えられます。

資産価値として評価される

高齢化が進む日本において、バリアフリー対応の住宅は需要が高まっています。

将来売却する際にも、付加価値として評価される可能性が高いです。

注文住宅を建てる際の注意点に関しては「注文住宅を建てる際の注意点は？失敗しないためのポイントを解説」で解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

注文住宅でのバリアフリーの工夫や間取り例をご紹介

バリアフリー住宅を実現するためには、生活のあらゆる場面を想定した設計が大切です。

具体的にどのようなバリアフリーの工夫ができるのか、ご紹介していくので参考にしてみてくださいね。

段差を解消する

玄関から居室まで、できるだけ段差のない設計にします。

どうしても段差が必要な箇所には、緩やかなスロープを設けるなどの工夫をすると良いでしょう。

床の高さを統一することで、つまずきの心配がなくなり、小さな子どもや妊婦さんでも安全に移動できます。

手すりを計画的に設置する

手すりは移動時の安定性を高め、転倒予防につながります。

廊下や階段、トイレ、浴室など必要な場所に手すりを設置しましょう。

新築時に設置しない場合でも、将来取り付けられるよう下地を入れておくと安心です。

通路や扉の幅にゆとりを持たせる

廊下や出入り口は、ゆとりのある幅で設計しましょう。

車いすや歩行器を使用することになった場合でも、スムーズに通行できる設計が理想的です。

目安としては、車いすで廊下を移動する際は最低でも90㎝ほどの幅が必要で、ほかの人と同時に通行するには120㎝ほどが必要です。

扉は引き戸にすると、車いすや高齢者の方、小さな子どもでも開けやすく、開閉時のスペースも不要になるので使いやすさが向上します。

玄関のアプローチを工夫する

玄関の段差を解消するため、スロープや緩やかな階段を設置します。

手すりを併せて設置することで、安全性が高まります。

靴の脱ぎ履きが楽にできるよう、ベンチを設置するのもおすすめです。

トイレスペースを広めに確保する

トイレは広めのスペースを確保し、将来的に介助が必要になった場合でも対応できるようにしておくと安心です。

手すりの設置や、引き戸の採用も検討しましょう。

また、トイレの扉は便器に向かって正面ではなく、横に設置するのがおすすめです。

車いすの方や妊婦さん、体が不自由な方でも使用時に体を180度回転する必要がなくなり、より使いやすくなります。

浴室の安全対策を行う

浴室は滑りにくい床材を選び、手すりを設置すると安全です。

また、洗い場と浴槽の段差の高さを近づけることが重要です。

段差に大きな違いがあると、洗い場から浴槽に入るときにバランスを崩し、事故につながるリスクが上がります。

具体的に言うと、浴槽のまたぐ高さをおおむね40㎝にしておくと老後も安心です。

加えて、北海道や東北などの寒い地域では、浴室全体の断熱性を高めたり暖房設備を設置したりして、脱衣所との温度差を少なくし、ヒートショックによる事故を防ぐことも大切です。

生活動線を短く計画する

生活動線がなるべく短くなるよう間取りを工夫することでも、バリアフリーで快適な住まいを実現できます。

例えば、寝室とトイレ、洗面所などの水回りを近くに配置することで、移動距離を短くできます。

特に夜間の移動負担が軽減され、高齢になったときの安心にもつながります。

さらに、可能な限り直角に曲がる部分を減らして直線的に移動ができる設計にすると、室内をスムーズに移動でき、家事もしやすくなります。

実際の生活動線を具体的にイメージしながら、無理のない間取りを検討してみましょう。

平屋または1階完結型の間取りにする

平屋、もしくは1階だけでメインの生活が完結する間取りにすると、階段の上り下りによる負担をなくせます。

2階建ての場合でも、水回りを1階に集約しておくと、日常的な階段移動の負担を減らせます。

将来、移動が困難になるケースに備えるのであれば、ホームエレベーターが設置できる幅を設けておいて納戸として使う方法もおすすめです。

使いやすい収納を計画する

収納は、無理な姿勢をとらずに物を出し入れできる高さに設置しておくと良いでしょう。

ウォークインクローゼットは車いすでも入れるよう、広めのスペースを確保すると便利ですよ。

移動しやすくなる照明を計画する

足元を照らすライトや、人感センサー付きの照明を設置するのも一つです。

夜間の移動時も安全に配慮した照明計画にすると、安心して暮らせます。

スイッチの位置も、将来も考えて使いやすい高さに設置するのがポイントです。

注文住宅をバリアフリーにする際に使える補助金・助成金

現在、リフォームに対しては手すりの取付けや段差の解消などに使える補助金がありますが、新築におけるバリアフリーに特化した補助金制度はありません。

ただし、新築に関しては省エネ性能の高い住宅にする補助金などで、温度差をなくすなど一部バリアフリーにもつながる設計に活かせるものもあります。

また、自治体による補助金制度もありますので、ぜひご紹介する制度を参考にしてみてください。

※以下で紹介するのは、2025年12月時点の情報です。

公募期間は限られているため、詳細や最新情報は都度、公式情報をご確認ください。

（締め切られているものでも、毎年公募される補助金もあります）

みらいエコ住宅2026事業（Мｅ住宅2026）

みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）は、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、省エネ性能の高い新築・リフォームを支援する補助金制度です。

住宅取得や改修の負担を軽減し、環境に配慮した住まいづくりを後押しします。

対象住宅と世帯の区分（新築）

対象となる住宅・世帯は下記の通りです。

新築住宅が主な対象ですが、条件を満たすリフォームも補助対象です。

補助対象工事（リフォーム）

リフォームは、省エネ改修を含む必須工事の実施が条件です。

• 開口部の断熱改修：断熱窓への交換、内窓設置、断熱ドアへの交換など
• 躯体の断熱改修：壁・屋根・天井・床への断熱材施工
• エコ住宅設備の設置：高効率給湯器、節水型トイレ、節湯水栓など

子育て対応改修やバリアフリー改修は、必須工事と組み合わせることで補助額の加算対象となります。

補助額の目安

補助額の目安は下記のようになっています。

※ 補助額は住宅性能・工事内容・世帯属性によって異なります。

利用時の注意点

みらいエコ住宅2026事業は、国の予算をもとに実施されるため、予算上限に達し次第、申請受付が終了します。

また、補助金の申請は原則として工務店やハウスメーカーなどの事業者が代理で行う仕組みとなっており、事前に制度に対応している事業者かどうかの確認が必要です。

さらに、断熱等級や一次エネルギー消費量削減率など、性能要件を満たしていることを証明する書類や、対象工事を実施したことを示すエビデンスの提出が求められます。

詳しくは、国土交通省のみらいエコ住宅2026事業をご確認ください。

戸建住宅ZEH化等支援事業

戸建住宅ZEH化等支援事業は、省エネ性能の高いZEH住宅を新築で建てる際や購入する際に利用できる補助金制度です。

ZEH住宅は高い断熱性能を持つため、バリアフリー設計と組み合わせることで冬の室温差を少なくし、より安全で快適な住環境を実現できますよ。

ZEH水準の住宅で55万円、より高性能なZEH+水準の住宅で90万円の補助が受けられます。

詳しくは、戸建住宅ZEH化等支援事業の公式ページをご確認ください。

介護保険による住宅改修費用助成金

国が提供する制度で、在宅医療で高齢者を支援するために以下の住宅改修をする際に助成金が支給されます。

• 手すりの取付け
• 段差の解消
• 滑りの防止および移動の円滑化などのための床又は通路面の材料の変更
• 引き戸などへの扉の取替え
• 洋式便器などへの便器の取替え
• そのほか前各号の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修

保険給付額は原則9割（上限18万円）、所得に応じて8割（上限16万円）もしくは7割（上限14万円）です。

必要な書類を用意して事前に市町村へ提出し、工事完成後に領収書などを提出すると給付してもらえます。

新築時には利用できませんが、リフォーム時に活用できる制度として覚えておくと良いでしょう。

詳しくは、厚生労働省の介護保険における住宅改修をご確認ください。

自治体独自の補助金

お住まいの自治体によっては、独自の補助金制度を設けている場合があります。

地域によって条件や補助額が異なるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

例として、北海道札幌市で実施されている「札幌版次世代住宅補助制度」を紹介します。

登録申請をして設計者や施工者に相談して必要書類と札幌版次世代住宅適合証明書を取得し、札幌市へ交付申請します。

年に何回か応募期間が決まっており、予算を超えた申請額に達した場合は抽選になります。

詳しくは、札幌版次世代住宅補助制度の公式ページをご確認ください。

バリアフリーの注文住宅を検討する際は、お住いの市町村の窓口や公式サイトで最新の情報をチェックしてみましょう。

コストを抑えて理想の住まいを実現したい方は「注文住宅を安くする方法は?土地や間取り、不動産会社選びのコツ」も、あわせて参考にしてみてくださいね。